フリーランス美容師になる年齢の目安|経験年数・指名客数などの条件

フリーランス美容師になる年齢の目安|経験年数・指名客数などの条件

美容師がフリーランスになる年齢に、決まりはありません。必要なのは美容師免許で、何歳から始められるかは、経験年数と1人で担当できる実務経験、指名客の数によって変わります。

20代から40代以降まで、年代によって強みも、先に整えておきたいことも違います。専門学校を卒業してすぐの新卒でフリーランス美容師になる場合は、いきなり開業するのと同じ状態からのスタートです。

自分の年齢と経験年数では、いつ、どの働き方を選ぶのが現実的なのかは、経験年数・実務・指名客数の目安を押さえると見えてきます。

目次

フリーランス美容師を始める経験年数・できる実務・指名客数の目安

経験年数の目安は、働き方によって変わる

経験年数について、全国共通の基準はありません。免許以外に、年齢や経験年数の条件はなく、どこまでの経験を求めるかは、業務委託の契約先や、面貸し・シェアサロンの運営者ごとに異なります。

業務委託の募集には、美容師免許だけで応募できるものもあれば、スタイリストとして1年以上の経験を条件にするものもあります。面貸しとシェアサロンは、お客様を自分で集めるのが前提で、成否を分けるのは、経験年数よりも自己集客です。

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働き方経験の条件指名客収入の入り方
業務委託サロン免許のみの募集から、スタイリスト歴1年以上の募集までなくても可。サロンに来たお客様を担当売上の取り分、時給・日給、固定と歩合の組み合わせなど契約で異なる
面貸し貸す側ごとに異なる必要。自分で集客売上は自分のもの。場所代を支払う
シェアサロン運営ごとに異なる必要。自分で集客売上は自分のもの。利用料を支払う

指名客がまだ少ない段階は、サロンがお客様を集めてくれる業務委託から始めるのが現実的です。指名客が増えてから、面貸しやシェアサロンに広げる形です。

1人で完結できる実務の目安

フリーランスの美容師には、アシスタントがつきません。シャンプーからスタイリング、会計、お客様とのトラブルの対応まで、すべて1人で担当します。面貸しやシェアサロンでは、技術を磨く講習も自分で探して、費用を払って受けることになります。

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実務できる目安補い方
カット予約枠の時間内に、仕上げまで1人で終えられる業務委託サロンで1日の来店数をこなし、時間配分をつかむ
カラー薬剤の選定から塗布、放置時間の管理まで任せられるメーカー講習などで薬剤の知識を補う
パーマ・縮毛矯正メニューに載せる施術は、仕上がりまで自分で責任を持てる得意な施術に絞ってメニューを組む
シャンプー・ブロー・仕上げ施術の流れの中で、1人で止まらずに回せる1日の流れを時間で区切って練習する
会計・予約管理予約の受付、会計、キャンセルの対応を自分で行える予約・決済ツールで手間を減らす
集客・発信予約サイトやSNSで、自分のお客様に見つけてもらえる施術例の写真を日々記録して、発信を続ける

最初に固めたいのはカットとカラーです。来店の中心になるメニューなので、予約枠の時間内に2つを終えられるかどうかが、1日に担当できる人数を左右します。

指名客数の目安は、必要な売上から逆算して出す

指名客数には、絶対的な正解となる目安はありません。場所代も目標収入も人によって違うので、他の人の数字をそのまま当てはめると合わなくなります。必要な売上から逆算すると、自分に必要な指名客数を算出できます。

  1. 必要な月の売上 = 目標の手取り + 場所代 + 材料費・消耗品 + 国民健康保険・国民年金 + 税金
  2. 月の来店数 = 必要な月の売上 ÷ 1人あたりの会計金額
  3. 必要な指名客数 = 月の来店数 × 来店サイクル(何か月に1回来店するか)

目標の手取りを25万円、1人あたりの会計金額を8,000円、来店サイクルを2か月に1回と仮定して計算した例です。金額はすべて仮の数字なので、自分の条件に置き換えて使ってください。

目標の手取り25万円
場所代6万円
国民健康保険・国民年金4万円
材料費・消耗品2万円
税金3万円
必要な月の売上40万円
月の来店数50人(40万円 ÷ 8,000円)
必要な指名客数100人(50人 × 2か月)

この例で1日に3人を担当すると、稼働日は月17日ほどです。来店サイクルが3か月に1回なら必要な指名客数は150人、1.5か月に1回なら75人まで減ります。

業務委託サロンは、サロンに来店したお客様も担当するので、指名客が少ない段階でも売上が立ちます。

報酬はサロンとの契約で決まり、面貸しやシェアサロンのように売上がそのまま手元に残るとは限りませんが、指名客を増やす期間の収入を支えてくれます。

目安に届いていない場合の進め方

必要な数の指名客が集まっていなくても、始める順番があります。

  • 業務委託サロンで、一人で業務を完結できる経験を積む
  • 担当したお客様に次回の予約を案内して、指名のお客様を増やす
  • 指名客が必要な数に達しそうになったら、面貸しやシェアサロンを併用して活動を広げる

業務委託と、面貸し・シェアサロンを併用する形もあります。収入の柱が1つに偏らないので、お客様が減る月があっても、生活費への影響を抑えられます。

年代別に見るフリーランス美容師の始めどき

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年代始めてよい状態足りない場合先にクリアしておくこと
20代前半〜半ば(スタイリスト1〜3年目)カット・カラーを1人で完結できる。自分から集客できる経路がある業務委託から始める実務の完成度。発信による集客。収入が立ち上がるまでの生活費
20代後半〜30代指名客数が、必要な売上からの逆算に届いている業務委託を続けながら、面貸し・シェアサロンを併用する結婚・出産・育児で働ける時間が変わる前提の、休んだ月の収入
40代以降実務と指名客数が目安に届いている業務委託を続けながら、指名客を増やす体力に合わせた1日の施術人数で、必要な売上が成り立つ

20代前半〜半ば(スタイリスト1〜3年目)

スタイリスト1〜3年目は、指名客も実務の引き出しもまだ少ない時期です。独立してよい状態は、カットとカラーやパーマを1人で仕上げきれて、自分の発信でお客様を呼べる経路があることです。

サロンの予約システムや看板に頼らず独立すると、来店客は自分の発信と指名客だけに頼ることになります。

どちらかが足りないなら、業務委託サロンから始めます。業務委託なら、指名客が少ない段階でもサロンの集客によって売上を得られます。そこで実務を積みながら、発信と指名を育てます。

クリアしておくのは3つです。カットとカラーやパーマを、お客様の希望どおりに1人で仕上げきれること。予約や来店につながる発信を続けていること。指名が安定するまでの数か月分の生活費を、貯金で支えられること。

20代後半〜30代

この年代で確認するのは、指名客数が、必要な売上から算出した人数に達しているかどうかです。達していれば、面貸しやシェアサロンで自分の予約枠を持つ選択肢が現実的になります。

達していなければ、業務委託を続けながら指名客を増やし、目標に近づいた段階で面貸しやシェアサロンを併用します。急いでどちらか1つに絞る必要はありません。

この年代で生活が崩れやすいのは、結婚、出産、育児によって働ける時間が変わったときです。子どもの発熱で予約を変更することになった週は、その分だけ売上が減ります。月額固定の場所代を払っている場合は、休んだ月も場所代だけが残ります。

独立する前に、休んだ月の収入がどこまで下がるかを見積もっておきましょう。休みがある月でも、場所代と生活費を払える設計になっているかどうかで、独立の始めどきが決まります。

40代以降

この年代で変わるのは、体力です。カット、シャンプー、ブローは、立ち続けて腕を上げ続ける仕事で、年齢を重ねるほど負担が出てきます。

サロンに雇われていれば、シフトや同僚との分担で調整できますが、フリーランスは施術した人数がそのまま売上になるので、体力を理由に枠を減らすと、売上も同じだけ減ります。

1日の施術人数を最大まで詰める前提で収入を組むと、体調を崩した瞬間に、生活が厳しくなるので注意が必要です。クリアしておくのは、少し余裕を残した人数でも必要な売上に届く設計です。

1人あたりの会計金額と、必要な指名客数を、余裕を残した人数で逆算し直します。予約枠の数や休みの日を自分で決められるのは、フリーランスの強みです。

専門学校を卒業してすぐ、フリーランス(即開業)の美容師になれる?

結論から言うと、専門学校を卒業してすぐに、フリーランス(即開業)の美容師として働くことは、法律上はできます。

ただし、始める時点で持っているのは美容師免許と、国家試験で身につけた基礎技術だけです。サロンでの実務経験も、指名客も、自分で集客する手段もない状態から、収入を得ることになります。

法律上は即開業できる

美容師として働くのに必要なのは美容師免許であり、年齢や実務経験の条件は設けられていません。

経験年数が条件になるのは管理美容師で、免許取得後、3年以上業務に従事した経験と、指定された講習の修了が必要です。

ただし、管理美容師を置く必要があるのは、美容師が常時2人以上勤務する美容所だけです。1人で施術するフリーランスには関係しません。

施術できる場所は、開設の届出を済ませた美容所です。自分で美容所を開設するか、届出済みの美容所を借りて働くことになります。

国家試験の技術と、お客様に提供する技術の差

項目国家試験で問われること営業の現場で必要なこと
カット実技の第1課題髪質、骨格、希望に合わせた仕上がり
パーマワインディングかオールウェーブセッティングのどちらか1つ髪の状態に合わせたパーマ・縮毛矯正
カラー実技の課題には入っていない薬剤の選定と施術
筆記・運営関係法規、衛生管理、運営管理など7科目予約管理、会計、カウンセリング、集客、クレーム対応

国家試験の実技は、カットと、ワインディングかオールウェーブセッティングです。

試験は基礎的な技術を習得しているかを確かめるもので、お客様から料金をいただいて仕上げる施術とは求められるものが違います。お客様の髪質もダメージも希望も一人ひとり異なり、決まった時間の中で仕上げて、仕上がりに責任を持ちます。

サロンに所属していれば、迷ったときに先輩に聞けて、予約や会計もサロンの仕組みの中にあります。フリーランスは、施術から予約、会計、集客まで1人で担わなければなりません。

国家試験に合格した状態から、実際のお客様への施術を通じて経験を積む期間をどこで過ごすかが、即開業における最初の課題です。

収入ゼロからの立ち上がりと費用

開業直後の時点で、指名客は0人です。最初の月から、来店するお客様は全員、自分で集客したお客様になります。売上が立つまでの間も、次の費用は毎月かかります。

場所代面貸し・シェアサロンの利用料。働き方で、月額や歩合など支払い方が違う
材料費・消耗品薬剤、タオル、ペーパー類など
国民年金・国民健康保険20歳以上は国民年金が月17,920円(令和8年度)。国民健康保険は市区町村で決まる自己負担
開業届個人事業主として税務署に出す届出

お客様からの入金が始まる前から出ていくお金なので、収入が得られるようになるまでの生活費と固定費を、貯金で払い続けられるかどうかが、始められる状態かどうかの目安になります。

即開業を選ぶ場合と、経験を挟む場合の違い

項目即開業サロンで経験を積んでから
実務経験国家試験の基礎技術のみサロンでの施術経験がある
指名客0人スタイリストとして担当したお客様がいる
業務委託の応募経験年数が条件の求人には応募できない条件を満たしやすい

業務委託サロンの求人には、スタイリスト経験1年以上を応募条件、または優遇条件としているものがあります。そのため、すぐに開業して業務委託で働く道が、求人によっては閉ざされている場合もあります。

面貸しやシェアサロンを利用する際に経験年数の条件があるかどうかは、契約先ごとに確認が必要です。

美容師の一般的な流れは、サロンに就職し、アシスタントとして数年間経験を積みます。その後、スタイリストとしてデビューし、固定客がついてから独立します。

すぐに開業できるのは、自分で集客でき、カットとカラーを1人で仕上げられ、収入が安定するまでの生活費を確保できる人です。

専門学校を卒業したばかりで、この3つがそろっていない場合は、まずサロンで経験を積みましょう。その後、業務委託、面貸し、シェアサロンへ進む順番が現実的です。

フリーランス美容師の将来と、年齢を重ねても続けるための備え

美容師が増える中でフリーランスに求められること

厚生労働省が公表しているデータでは、令和6年3月末の従業美容師数は57万9,768人で、前年より7,958人増えました。美容所は27万4,070施設あり、前年度から1.5%の増加です。

一方で厚生労働省は、店舗が増えすぎていること、価格が下がっていること、客数が減っていることを、美容業界の利益が減少する要因に挙げています。なかでも客数の減少は、多くの経営者が経営上の問題として第1位に挙げる項目です。

お客様が減る中で、業務委託サロンで働くフリーランスは、サロンが受け付けた予約やフリー客からの売上を得る働き方です。面貸しやシェアサロンを使う場合は、来店客は、自分の指名客と自ら集客したお客様に限られます。

年齢を重ねても続けているフリーランスは、指名客が積み上がり、来店頻度を維持できている人です。

老後と取引の備え

フリーランスは国民年金の第1号被保険者で、会社員が入る厚生年金には入れません。老齢基礎年金は、40年間保険料を納めた場合の満額で年額847,300円(令和8年度)、月額に換算すると約7万円です。

サロンに雇われていた期間の厚生年金は残りますが、フリーランスになってからは、国民年金だけが積み上がります。

年金額を上乗せする付加保険料を月額400円で納める。200円×納付月数が、老齢基礎年金に加算される
納付期間を延ばす20歳以上60歳未満の納付月数が480月(40年)未満なら、60歳以上65歳未満の間、申し出て任意加入できる
収入源を分ける業務委託サロンで働きながら、面貸しやシェアサロンで自分の指名客を受ける。場所を借りない選択肢に訪問美容がある。届出の要否は自治体で異なるので、管轄の保健所に確認する

業務委託サロンとの契約には、令和6年11月1日に施行されたフリーランス・事業者間取引適正化等法が適用されます。

従業員を使用するサロンが、従業員を使用しない個人事業主に業務を委託するとき、業務の内容や報酬の額などを書面か電磁的方法で示すのは、サロン側の義務です。

報酬の支払いは、原則として受け取った日から60日以内のできる限り短い期間に行うこととされています。契約の前に、歩合率、報酬の額、支払日が書面に記載されているかを確かめます。

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この記事を書いた人

中山貴史のアバター 中山貴史 teto代表

株式会社teto 代表取締役。美容師としての現場経験を経て、2010年に訪問理美容tetoを開設。2014年に株式会社tetoを設立し、高齢者施設・医療機関向けの訪問理美容サービスを展開。

現在は約400施設と契約し、年間55,000名以上の施術を担当。これまでに100名以上の訪問美容師を育成し、福祉美容分野の人材育成にも注力している。

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